地震大国、日本。

５月に発生した地震とその被害について紹介します。

瓦屋根の地震被害と今後の対策も、この機会に知っておきましょう。

 

目次

①2023年5月に発生した地震

②地震が建物に与える影響

③新しい工法の確立

④まとめ

 

 

①2023年5月に発生した地震

５月5日、石川県能登地方を震源とするマグニチュード6．3の地震が発生しました。

　震度６強 珠洲市

　震度５強 能登町

　震度５弱 輪島市

国土交通省「災害・防災情報」第11報（12日現在）によると

建物倒壊は、全壊 15 棟（石川 15（珠洲市 15））、半壊 13 棟（石川 13（珠洲市 13））、一部破損 514 棟（石川 514（金沢市 1、輪島市 1、珠洲市 512））

となっています。

 

５月11日の4時16分ごろ、千葉県南部を震源地とする、最大震度5強、マグニチュード5．4の地震を観測しました。

 

5月12日の21時45分ごろ、愛媛県南予を震源地とする、最大震度3、マグニチュード4.2の地震を観測しました。

山口県東部は震度2、山口県中部は震度1を観測しました。

 

 

②地震が建物に与える影響

 

地震が起こると、建物が倒壊し、屋根から瓦が落下するイメージをお持ちではないでしょうか。

これは、地震により、古い工法で施工された瓦屋根の棟部が脱落しているのです。

 

（一社）全日本瓦工事業連盟では、その被害が発生した建物の特徴を、次の通り報告しています。

①築30～40年の比較的古い建物　

②棟瓦や桟瓦を葺土のみで固定（経年変化で葺土の固定力が低下）

 

具体的には、「葺き土の粘着力だけで維持されている」工法です。

施工直後は葺き土の粘着力が強いので問題ないのですが、経年で葺き土が乾燥し、ひび割れなどが徐々に発生していきます。

震度5以下の地震では、それでも問題はないのですが、巨大地震の揺れでは、建物と棟部分の葺き土がはがれてしまいます。

やがて、建物の揺れに棟部が追随できず、脱落。

葺き土の粘着力だけに頼った工法が、脱落を起こす原因となっています。

 

③新しい工法の確立

以上の被害をふまえ、現在では、巨大地震でも脱落しないように、建物と連結する耐震性の高い施工方法「ガイドライン工法」が確立されています。

 

「ガイドライン工法」では、棟部が建物と金物で緊結されているので、瓦が脱落することはありません。

新築の瓦屋根は耐震性が高いので、ご安心ください。

 　

 

④まとめ

築20年以上が経過している瓦屋根の建物は、旧工法の可能性が高く、耐震性が気になります。

早めに専門家に点検を依頼し、耐震性の高い施工方法「ガイドライン工法」を検討ください。

大震災後に被害が多発すると、瓦職人や材料が不足し、補修がなされないままの家屋が出てきます。

経験の少ない業者や、法外な値段を請求する悪徳業者による被害もあったと聞きます。

屋根や瓦、外壁などに不安がある人は、地震が起こる前に、専門家に点検や確認を依頼しましょう。