地球温暖化の原因となる二酸化炭素などの排出を実質ゼロにする「脱炭素」の観点から、ここ最近、木造の建物が注目されています。

木造建築の利点、現在の木材を取り巻く現状について紹介します。

 

 目次

①建築物に木材を使う利点

②木材の性能

③国産木材の安定供給へ向けて

 

 

①建築物に木材を使う利点

建築工事にかかわる二酸化炭素の排出量が、鉄骨や鉄筋コンクリートの建物より少なくてすみます。

軽量な木材は鉄骨やコンクリートより基礎工事の費用が安く、工期も短いのが特徴。

視覚的に好印象を与えるのも、大きなメリットといえるでしょう。

 

②木造の性能

 

技術の向上により、木材の性能もアップしています。

耐火性能に優れた木材や、コンクリート以上の強度を持つ木材の開発が進んでいます。

高層建築に利用される木材である「直交集成材」は、木材の繊維が直交するように重ねて固めたもの。

繊維の方向が違うので、同じ重量あたりの強度はコンクリート以上になるといわれています。

 

 

③国産木材の安定供給へ向けて

平成22年、学校設備など公共の建築物に木材の活用を奨励するために「都市の木造化推進法」が制定されました。令和3年の改正で、支援の対象を民間の建築物にも拡大しました。

令和2年の木材自給率は41.8％と、半世紀ぶりに4割台。令和3年も4割台を維持しています。

日本では、戦後に大規模に植林された木材が、老齢期を迎えています。

老齢期になると二酸化炭素の吸収力が落ちるため、今後はたくさんの二酸化炭素を取り込める若い木に植え替えるなどして、木々を循環させていくことも大切です。

 

コロナの影響でリモートワークが増えたことにより、米国などで高まった住宅需要。

世界的に木材価格が高騰する「ウッドショック」が起き、円高で価格が上昇、ウクライナ侵攻によるロシアの輸出制限と、国産材の需要は高まっています。

 

日本は価格が安い輸入材に頼ってきたため、林業が低迷し、同時に担い手が不足しています。

国産材を安定供給できる体制を構築していく必要があります。

今後は、建築だけでなく、あらゆるシーンに積極的に国産材を取り入れるなどして、国内の森林を守り、再生し、活性化につなげていくことが肝要です。